A1

救急科専門医は、単独でも非常に高いスペシャルティーを誇る専門医です。

ただ、その救急科専門医のスキルを基礎として、さらなるサブスペシャルティ領域のスキルを習得して活躍する救急科専門医も多くいます。

サブスペシャルティとは、日本専門医機構における2段階目の専門医資格のことを指します（よく誤解されるのですが、外科や脳神経外科などの基本領域の専門医資格をふたつ持つことは、ダブル・ボードまたはダブル・スペシャルティーです）。

日本専門医機構は、ダブル・ボード（ダブル・スペシャルティー）を禁止していません。そのため、施設の方針や個人の努力によって、その資格を取得・維持することは可能です（ただし、専門医維持のためには、更新基準のハードルを越え続ける必要があるため、実際に取得した専門医資格が今後も維持できるかは別問題となることに注意してください）。

サブスペシャルティは、何らかの基本領域の専門医資格を持つ者にのみに取得権利が認められる資格です。つまり、救急科専門医となった後に興味の強い分野についてさらなる研修を積むことで取得可能となります。複数の基本領域の専門医と連携しているサブスペシャルティ専門医があるため、そのサブスペシャルティ専門医となる道はひとつではありません。

例えば、感染症専門医や消化器内視鏡専門医は救急科専門医のサブスペシャルティ専門医として決まっています。つまり、将来的に救急に強い感染症専門医や消化器内視鏡専門医を目指す者は、まず救急科専門医の道に進んで、その後上記の専門医資格を取得するといった流れが考えられます。救急と非常に結びつきの強い分野である集中治療の専門家である集中治療専門医も連携が決まっています。この他、外傷専門医、熱傷専門医など今後も多くのサブスペシャルティ専門医の道が広がるように事務的手続きを鋭意行なっている最中です。日本専門医機構を含め、まずは基本領域専門医の体制確立が優先されいるのが現状であり、サブスペシャルティ領域の体制については今後整備されていくことを御理解ください。

日本救急医学会としては、救急科専門医を入り口として多くのサブスペシャルティ領域の専門医が取得できるように関連学会と協力して連携を組んでいきます。そのため、救急科専門医にぜひとも注目していただければと思います。

A2

基本領域２つの専門医取得（いわゆるダブルボード）は、日本専門医機構においても認められたので個人の努力によって可能です（また、資格維持の努力も必要です）。
日本救急医学会としては、１つでも多くの関連学会とスムーズに連結できるように鋭意交渉を進めています。例えば、救急科プログラム研修中に経験した整形外科症例を、後に整形外科プログラムに入った場合にカウントできるよう、学会間で交渉を行っています。

また、救急科プログラムを１～２年のみ履修し、次に他の基本領域のプログラムに移って研修を完了した後に、再び残りの期間だけ救急科プログラムに戻り、救急科専門医を取得することが可能です。これは現在のところ救急科だけの特色です。

ただし、研修プログラムの中断は日本専門医機構の承認が必要となることに注意してください。また、施設の研修の統括責任者との綿密な相談をした後に、最終的には個人の責任のうえ実施することになります。

さらに、２段目のサブスペシャルティ学会に関しては、今のところ、

• 日本集中治療医学会
• 日本外傷学会
• 日本中毒学会
• 日本熱傷学会
• 日本脳卒中学会
• 日本感染症学会
• 日本消化器内視鏡学会
• 日本腹部救急医学会

との直接の連結が実現する見込みです。
直接の連結とは、例えば「救急科の専門医であれば、内科の専門医でなくても消化器内視鏡学会の専門医になれる」ということです。

他にも、日本集団災害医学会、日本病院前救急診療医学会、日本小児救急医学会など、数多くの学会と直接連結できるよう、今後も鋭意交渉を進めていきます。

A3

誤解です。
確かに救急科専門医は専門性に乏しいと誤解している人は医師の中にもいます。この誤解は、“専門性”を「○○病」や「特定臓器の疾患」を専門的に診療するという意味に限り理解していることが原因です。この理解に従えば、臓器別の診療科体制では救急科専門医はどの臓器の専門家でもない、だから専門性に乏しい、と誤解してしまいます。

もちろん、臓器や臓器系（消化器、循環器等々）に基づく診療科の区分けを否定しているのではありません。しかし、この区分に基づく診療体制だけでは、十全な医療は提供できない点がポイントです。

新・専門医制度の整備基準の「救急科専門医の使命」（項目番号２）には「急病、外傷、中毒など疾病の種類に関わらず、救急搬送患者を中心に、速やかに受け入れて初期診療を担当する」と書かれています。これは救急科専門医の専門性とは、上記の特定臓器に基づく意味での“専門性”ではないことの宣言です。

救急科専門医の専門性の核心は「様々な傷病、緊急度の救急患者に、適切な初期診療を行える」能力にあるということ（専門研修後の成果（Outcome）整備基準；項目番号3 ）です。それぞれの患者が持つ時間的余裕の程度（緊急性）を踏まえ、その重症度に応じた治療を選択し提供するという意味での専門性が救急科専門医には求められます。

外傷や中毒、熱傷などは臓器別で扱えない疾患はそもそも救急科の専門と言えますし、救急科専門医は専門性が乏しいのではなく、「○○病」や「特定臓器の疾患」の専門的な診療を行う能力とは異なるタイプの専門性を担う専門医であるということです。

もし、「臓器の」専門性も追求される場合はダブルボード（Q1,Q2参照）を目指すことが可能です。しかし、ダブルボードを持たなくても一流と呼ばれる救急科専門医は数多く存在します。彼らはまさに救急医としての専門性を発揮し救急医療に貢献しています（Q6参照）。

A4

100年前の医学／医療がまず目指したのは、単一臓器・単一疾患の診療でした。この診療能力が向上することで「○○病」や「特定臓器の疾患」の“専門性”が際立つようになり、その細分化も進みました。「○○病」の専門家が診療を行う過程で、別の臓器の疾患が判明した場合は、時間的な余裕があれば、例えば、月曜日は「○○病」専門外来を受診し、木曜日は別の臓器の専門外来を受診するようになりました。

しかし、「急病で複数臓器の機能が急速に重篤化する場合」や多発外傷に代表される救急例では、時間的余裕の程度（緊急性）を踏まえた、「初期治療から継続して根本治療や集中治療でも中心的役割を担う」医師が必要になります。救急科専門医はこのような状況で根本治療を担当しています。この背景には、医学･医療の進歩と普及によりこれら重症例の救命が可能になったことがあります。

このように、救急科専門医は根本治療を担当します。そして同時に、疾病や損傷の詳細が判明するにつれて、それに対応する特定の治療法や「○○病」・「特定臓器の疾患」の専門家と連携して、より奥行きある質の高いチーム医療を提供する中心に立っています。多くの同志と協力しあって困難に立ち向かう喜びこそ救急科専門医の魅力なのです。しかし、この「他科連携」のみを注視すると、救急科専門医は根本治療を担当しない医師という誤解が生じることがあります。

実際は、日本において実に多くの救急科専門医が、他科の医師からのリスペクトを受けつつ、重症患者疾患対応の中心的役割を担っています。これにより我が国の救急医療が成り立っています。

A5

一生の仕事として、気になりますよね。
今の日本の現状では、確かにワークライフバランスが整っていない医療機関や科（領域）はいまだ多く、妊娠・出産・育児に関しても組織によって考え方が違うのが現実です。また、個人によりワーク・ライフのバランス比も様々です（家庭優先の人もいれば、家庭を顧みずに仕事に打ち込みたい人もいます）。
その中で、日本救急医学会はこの発展途上の実情から目を背けず、各個人が気持ちよく働ける環境作り・ワークライフバランスの改善を最優先事項のひとつとして取り組んでいます。その結果、「臨床や研究」と「出産や育児」の両立が可能な施設も徐々に増えてきています。

具体的には、日勤と夜勤（夕方出勤して朝退勤する）の２交代などのシフト制勤務を導入している施設が増加しています。また、各人の状況に応じて、時短勤務、あるいは非常勤としての働き口を準備している施設も増加しています。そのような施設の存在をぜひ知っていただき、担当者の話を聞いて頂けるよう、日本救急医学会はできる限りの情報提供（交流）の場を設けるよう取り組んでいます。

第42回日本救急医学会総会・学術集会（平成26年10月28～30日）では、女性医師参画推進特別委員会（現・男女共同参画推進特別委員会）による企画を実施しました。前半は女性医師アンケート結果、各施設・他学会の取り組み、行政の対応などの講演、後半は、勤務環境や女性医師参画に関するアンサーパッドによる意識調査とディスカッションで構成しました。
その後も毎年のように学会で救急医の仕事環境改善に関するテーマを挙げ、学会会場で熱い議論を交わしています。
2017年の10月に開催された第45回日本救急医学会総会・学術集会（平成29年10月24日～26日）では、「ワークライフバランスの改善の鍵は管理職の意識改革にあり！」という命題のもと、教授や救命救急センター長などを対象としたディスカッションやワークショップが行われました。現場を変えるためにはボスの意識が変わらなきゃ！と学会は強く考えている所以です。

ちなみに、「研究」と一括りに言っても様々なものがあります。研究形態として社会人大学院生として基礎研究を行うという方法や、臨床研究を行う方法など、様々な形で柔軟に対応ができる施設も多いため、これについても各施設の特色を知って頂けるよう、情報提供を進めます。

男女共同参画推進特別委員会の詳しい情報についてはこちら

A6

救急科専門医は 他領域の専門医と力を合わせてチーム医療を行う“舵取り役”を担っています。そこが良い点であり（Q4参照）、難しいところでもあります。そして、この重責を果たすための最大のキーワードは・・・「実力」です。日本の救急医療をリードしている最前線の救急科専門医たちの姿を見ていると、自然にそのような結論に至ります。

救急外来には、24時間365日あらゆる種類の病気や怪我を負った患者がやってきます。それらに対応するためには、臓器別の専門医であれば常にそれぞれの専門医を集めておく必要があります。しかし、救急医には、すべての救急患者に対する「全身状態の安定化」、「鑑別診断」、「初期治療の選択と優先順位」という救急的視点が備わっています。この救急的視点に関して言えば、他領域の専門医が何人も集まった状況をたった1人の救急医で作り出すことができるのです。この救急医によって、他科の専門医はそれぞれの専門性を発揮できる状況で働くことができるため、救急医は他領域の医師からリスペクトされています。急性期に強い救急医は、救急外来でファーストタッチしてコンサルトするだけでなく、各専門科から急性期対応におけるコンサルトを受ける立場にもなります。つまり、双方向の信頼関係に基づいた「調整役」あるいは、困ったときの「相談役」として救急医が活躍します。

最前線で戦う救急科専門医を見ていると、「実力」により他領域の医師の信頼を得るまでに3～5年はかかります。毎日、軽症から重症まで、すべての救急患者さんを診ながら力を蓄える必要があります。 しかも 、楽しく、興味を持って、常に他領域の医師と共に、教え合いながら取り組む必要があります。 その結果、実力のある救急科専門医たちがその基盤を各地で築いてきました。

これらの基本能力（ジェネラリティ）に加えて、 サブスペシャルティを習得した救急科専門医も増えてきました（Q1,Q2参照）。災害医療やプレホスピタル（ドクターカー、ドクターヘリを含む）を専門とする者、IVR のできる者、内視鏡を得意とする者、中毒や熱傷の治療に強い者、外傷や急性腹症の手術ができる者、精神疾患に強い者、小児救急に強い者、集中治療に長けた者など大勢います。彼らは他領域の医師から信頼され、世界レベルで活躍する医師もいます。

重要なことは、救急科専門医は「孤高の存在」ではなく、いつでも周囲との調和を大切にし、輪の中心にいるリーダーであることです。救急医療は、救急科の医師だけで完結できるほど規模が小さくありません。ですので、あくまで患者さんを中心に据えたチーム医療のイニシアティブを執れる人間性が求められます。

以上、まとめると、救急科専門医に必要なものは、周囲の誰からも信頼される実力（ジェネラリティ）です。これはリーダーシップ（人間性）も含みます。そして、興味のある分野のサブスペシャルティスキルを持つ者もいます。そういった救急科専門医らがチームを形成し、さらに他領域の医師と連携し、安定したイニシアティブを発揮することで、どのような疾病・外傷・年齢・性別にも対応可能な医療集団が形成されます。

このような救急医療施設が全国各地に存在するようになってきました。
日本には素晴らしい救急医がたくさんいます。様々な救急医と出会って、多種多様な救急医の姿をその目で見てみてください。

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日本救急医学会の一部の委員会では日頃の会議からオンラインカンファレンス形式を取り入れています。今後はWebセミナーの開催も検討しています。しかし、救急科専門医と直に接して対話する魅力を大切にするため、東京や大阪以外での開催を軸としたセミナーの運営拡大を鋭意検討しています。どうぞご期待ください。
また、学会や出張に融通が利く施設に所属されている場合は、かえって他県での開催の方が気分転換になるかもしれないので、遠方での開催にも可能であればご参加ください。

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救急医には迅速な判断力、冷静な対応力、そして多岐にわたる知識が求められます。この３つの能力は、経験が浅いうちは目の前の患者に、経験を積むと指導者として、さらに経験を積むと救急外来全体に対して注がれるようになります。

また、コミュニケーション能力やチームワークも非常に重要です。急患に対する迅速な対応が必要であるため、ストレス耐性も求められます。一人で救急患者の対応をすべて行うといったことは少なく、院内や院外に対してもこれらのスキルが必要になってくる局面があります。すべてが自分になくとも、それを補える仲間を大切にしていくことが最も重要です。

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メリットとしては、小児から高齢者まで、軽症から重症まで多種多様な症例に対応するため、豊富な臨床経験を積むことができます。また、患者さんの命を救うという大きなやりがいを感じることができるのと同時に、最初に診療を行う科として患者に寄り添った形で診療ができることです。

デメリットとしては、不規則な勤務や命と隣り合わせという高いストレスが挙げられますが、適切なストレス管理とサポート体制で乗り越えることが可能です。

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もちろんです。救急科はシフト制勤務が採用されることが多く，女性に限らず男性医師にとってもワークライフバランスを保ちやすい環境が整えられています。勤務やキャリアパスにおいて，ライフステージに合わせた柔軟な対応が可能です。国内の救急科専門医は，若い世代で女性の割合が高くなっています（救急医の基本データ#2 救急科専門医男女比（年代別））。

また，米国救急医学会(ACEP)による女性医師会員に対するアンケート調査では，回答者の79.5%がキャリアに満足していると報告されています（PMID:18342991）。
働きやすい環境づくりにより、女性医師も安心してキャリアを築くことができます。

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日本は、重症患者対応を軸として独自の救急医療システムを築き上げてきたこともあり、海外の救急医療とは異なる部分が多いことも事実です。一方で、海外に勝るとも劣らない部分も多くあります。

海外での経験は、異なる医療システムや文化に触れることで、そのような救急医療システムの違いを認識し、日本の長所と短所を客観的に見ることができます。そして、広い視野と柔軟な対応力を養うことができます。

また、国際的な救急医療のネットワークを築くことも可能であり、国内外でのキャリアアップに大いに役立ちます。